銀行APIとクラウド会計の連携一覧【更新終了】

マネーフォワードクラウド会計、会計freeeのそれぞれで、対応表が作成されているため、当記事はその役目を終えたと判断し、2020年5月31日をもって更新を停止しています。

最新情報は、各社のホームページを参照してください。

  • 会計freee(2020年6月1日時点) →https://corp.freee.co.jp/news/bankapi-7-10312.html

 

 

銀行APIとクラウド会計の連携について、どの金融機関が対応しているのか? 対応状況を一覧表でまとめておきます。

銀行API対応一覧表

2020年5月31日最終更新(ただし、5月下旬の更新に対応できていない可能性あり。チェックしきれないため、このままとしています)

※[参]…参照系API/[更]…更新系API
※個…個人口座/法…法人口座
※fr…freee

コード金融機関名MF個[参]MF個[更]MF法[参]MF法[更]fr個[参]fr法[参]
信用金庫○
※2
○
※2
○
※2
○
※2
○
※4
○
※4
信用組合○
※3
○
※5
労働金庫○○
農林中央金庫
(JAバンク)
○
0001みずほ○○○
0005三菱UFJ○○○○○
0009三井住友○○○○○
0010りそな○○
0017埼玉りそな○○
0033ジャパンネット○○○○
0034セブン○○○○○
0035ソニー○○
0036楽天○○
0038住信SBIネット○○○○○○
0039auじぶん○
0040イオン○
0041大和ネクスト○
0116北海道○○
0118みちのく○
0119秋田○○○
0120北都○
0121荘内○
0124東北○○○
0126東邦○
0128群馬○○
0129足利○○
0130常陽○○
0131筑波○○○○
0133武蔵野○
0134千葉○○○
0135千葉興業○○○
0137きらぼし○
0138横浜○○○○
0140第四○
0142山梨中央○
0143八十二○○○○
0144北陸○○
0147福井○○
0149静岡○○
0150スルガ○
0151清水○
0155百五○
0157滋賀○○○
0159関西みらい○○
0162南都○○○○
0166鳥取○○○
0167山陰合同○○
0168中国○○
0169広島○○○○
0170山口○
0172阿波○○○○
0173百十四○○
0174伊予○○
0177福岡○○○○○○
0178筑邦○○
0179佐賀○○○
0181親和○○○○○○
0182肥後○○
0185鹿児島○○
0191北九州○
0300SMBC信託プレスティア○
0307オリックス○
0310GMOあおぞらネット○○○○
0472SBJ○
0501北洋○
0508きらやか○○
0509北日本○○
0514大東○○
0516東和○
0517栃木○○
0522京葉○○
0525東日本○○○○
0530神奈川○
0532大光○○
0533長野○○
0537
福邦○○○
0538静岡中央○
0542愛知○○
0543名古屋○
0562みなと○○
0565島根○
0566トマト○○
0570西京○○
0572徳島大正○○
0573香川○○
0576愛媛○
0578高知○○
0582福岡中央○○○
0583佐賀共栄○○○
0585長崎○○○
0587熊本○○○○○○
0590豊和○○○
0591宮崎太陽○○○
0594南日本○○○
0596沖縄海邦○○○
2004商工組合中央金庫○
9900ゆうちょ○○○○

※1 freeeは参照系APIのみの情報。(更新系のまとまっている情報がない)
※2 マネーフォワードクラウドの信用金庫API対応リスト→株式会社マネーフォワードとのAPI連携に同意した信用金庫(2019年7月22日現在)
※3 マネーフォワードクラウドの信用組合API対応リスト→信用組合法人口座とのAPI連携リリースのお知らせ(2020年3月)
※4 freeeの信用金庫API対応リスト→「信用金庫の明細をAPI連携方式で取り込む」
※5 freeeのAPI対応リストを参照→「銀行口座の明細をAPI連携方式で取り込む」/2020年4月時点最新リスト
※6 弥生、MTLINKの情報は把握が難しいため削除しました(2019年2月)

参照系APIと更新系APIの違いとは?
参照系APIは、金融機関の残高や入出金履歴などを外部サービス内で閲覧できるAPI、更新系APIは、外部サービス内から振込などの更新を可能とするAPIです。(出典:マネーフォワード)

 

銀行APIが促進されている理由

金融機関のデータを自動取得できる機能は、クラウド会計の大きな利点のひとつといえるでしょう。

この自動取得の機能では、金融機関のIDとパスワードを用いて連携することがほとんどです。このため、「お知らせ表示」やワンタイムパスワードの影響を受ける可能性があります。

とくに法人口座の場合は、セキュリティのために電子証明書を利用している場合もあり、データへのアクセスを難しくしている事情もあります。(専用ソフトが必要)

このようなID・パスワード方式による取得は、今後、API方式に置き換わっていきます。

 

API方式では、クラウドにIDやパスワードを預ける必要はありませんので、安全で安定的な方法とされています。

さらに、更新系APIの利用が広まれば、オンラインバンキングで振込手続きをする必要はなく、会計ソフト・経費精算ソフト・給与計算ソフトから、そのまま振込の手続きが可能になります。

政府の方針である「未来投資戦略2017」によれば、2020年6月までに、80行程度以上の銀行におけるオープンAPIの導入を目指すという目標が設定されています。

 

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