銀行APIとクラウド会計の連携一覧【随時更新】

銀行APIとクラウド会計の連携について、どの金融機関が対応しているのか? 対応状況を一覧表でまとめておきます。

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銀行API対応一覧表

2019年3月現在

金融機関コード金融機関名MF
個人/参照系
MF
個人/更新系
MF
法人/参照系
MF
法人/更新系
freee
個人/参照系
freee
法人/参照系
0001みずほ
0005三菱UFJ
0009三井住友
0010りそな
0017埼玉りそな
0033ジャパンネット
0034セブン
0038住信SBIネット
0039じぶん
0118みちのく
0119秋田
0126東邦
0128群馬
0129足利
0134千葉
0140第四
0144北陸
0149静岡
0155百五
0159近畿大阪
0166鳥取
0168中国
0170山口
0174伊予
0177福岡
0181親和
0191北九州
0501北洋
0516東和
0522京葉
0542愛知
0543名古屋
0562みなと
0587熊本
1610京都信用金庫
信用金庫ほぼすべての信金で対応(※2)
農林中央金庫

※1 freeeは参照系APIのみの情報。(更新系のまとまっている情報がない)
※2 freeeの信用金庫API対応リスト→「信用金庫の明細をAPI連携方式で取り込む」
※3 弥生、MTLINKの情報は把握が難しいため削除しました(2019年2月)

 

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参照系APIと更新系APIの違いとは?
参照系APIは、金融機関の残高や入出金履歴などを外部サービス内で閲覧できるAPI、更新系APIは、外部サービス内から振込などの更新を可能とするAPIです。(出典:マネーフォワード

銀行APIが促進されている理由

金融機関のデータを自動取得できる機能は、クラウド会計の大きな利点のひとつといえるでしょう。

この自動取得の機能では、金融機関のIDとパスワードを用いて連携することがほとんどです。このため、「お知らせ表示」やワンタイムパスワードの影響を受ける可能性があります。

とくに法人口座の場合は、セキュリティのために電子証明書を利用している場合もあり、データへのアクセスを難しくしている事情もあります。(専用ソフトが必要)

このようなID・パスワード方式による取得は、今後、API方式に置き換わっていきます。

API方式では、クラウドにIDやパスワードを預ける必要はありませんので、安全で安定的な方法とされています。

さらに、更新系APIの利用が広まれば、オンラインバンキングで振込手続きをする必要はなく、会計ソフト・経費精算ソフト・給与計算ソフトから、そのまま振込の手続きが可能になります。

政府の方針である「未来投資戦略2017」によれば、2020年6月までに、80行程度以上の銀行におけるオープンAPIの導入を目指すという目標が設定されています。