銀行APIとクラウド会計の連携一覧【更新終了】

マネーフォワードクラウド会計、会計freeeのそれぞれで、対応表が作成されているため、当記事はその役目を終えたと判断し、2020年5月31日をもって更新を停止しています。

最新情報は、各社のホームページを参照してください。

  • 会計freee(2020年6月1日時点) →https://corp.freee.co.jp/news/bankapi-7-10312.html

銀行APIとクラウド会計の連携について、どの金融機関が対応しているのか? 対応状況を一覧表でまとめておきます。

スポンサーリンク

 

銀行API対応一覧表

2020年5月31日最終更新(ただし、5月下旬の更新に対応できていない可能性あり。チェックしきれないため、このままとしています)

※[参]…参照系API/[更]…更新系API
※個…個人口座/法…法人口座
※fr…freee

 

スポンサーリンク

 
コード金融機関名MF個[参]MF個[更]MF法[参]MF法[更]fr個[参]fr法[参]
信用金庫
※2

※2

※2

※2

※4

※4
信用組合
※3

※5
労働金庫
農林中央金庫
(JAバンク)
0001みずほ
0005三菱UFJ
0009三井住友
0010りそな
0017埼玉りそな
0033ジャパンネット
0034セブン
0035ソニー
0036楽天
0038住信SBIネット
0039auじぶん
0040イオン
0041大和ネクスト
0116北海道
0118みちのく
0119秋田
0120北都
0121荘内
0124東北
0126東邦
0128群馬
0129足利
0130常陽
0131筑波
0133武蔵野
0134千葉
0135千葉興業
0137きらぼし
0138横浜
0140第四
0142山梨中央
0143八十二
0144北陸
0147福井
0149静岡
0150スルガ
0151清水
0155百五
0157滋賀
0159関西みらい
0162南都
0166鳥取
0167山陰合同
0168中国
0169広島
0170山口
0172阿波
0173百十四
0174伊予
0177福岡
0178筑邦
0179佐賀
0181親和
0182肥後
0185鹿児島
0191北九州
0300SMBC信託プレスティア
0307オリックス
0310GMOあおぞらネット
0472SBJ
0501北洋
0508きらやか
0509北日本
0514大東
0516東和
0517栃木
0522京葉
0525東日本
0530神奈川
0532大光
0533長野
0537
福邦
0538静岡中央
0542愛知
0543名古屋
0562みなと
0565島根
0566トマト
0570西京
0572徳島大正
0573香川
0576愛媛
0578高知
0582福岡中央
0583佐賀共栄
0585長崎
0587熊本
0590豊和
0591宮崎太陽
0594南日本
0596沖縄海邦
2004商工組合中央金庫
9900ゆうちょ

※1 freeeは参照系APIのみの情報。(更新系のまとまっている情報がない)
※2 マネーフォワードクラウドの信用金庫API対応リスト→株式会社マネーフォワードとのAPI連携に同意した信用金庫(2019年7月22日現在)
※3 マネーフォワードクラウドの信用組合API対応リスト→信用組合法人口座とのAPI連携リリースのお知らせ(2020年3月)
※4 freeeの信用金庫API対応リスト→「信用金庫の明細をAPI連携方式で取り込む」
※5 freeeのAPI対応リストを参照→「銀行口座の明細をAPI連携方式で取り込む」2020年4月時点最新リスト
※6 弥生、MTLINKの情報は把握が難しいため削除しました(2019年2月)

参照系APIと更新系APIの違いとは?
参照系APIは、金融機関の残高や入出金履歴などを外部サービス内で閲覧できるAPI、更新系APIは、外部サービス内から振込などの更新を可能とするAPIです。(出典:マネーフォワード

銀行APIが促進されている理由

金融機関のデータを自動取得できる機能は、クラウド会計の大きな利点のひとつといえるでしょう。

この自動取得の機能では、金融機関のIDとパスワードを用いて連携することがほとんどです。このため、「お知らせ表示」やワンタイムパスワードの影響を受ける可能性があります。

とくに法人口座の場合は、セキュリティのために電子証明書を利用している場合もあり、データへのアクセスを難しくしている事情もあります。(専用ソフトが必要)

このようなID・パスワード方式による取得は、今後、API方式に置き換わっていきます。

API方式では、クラウドにIDやパスワードを預ける必要はありませんので、安全で安定的な方法とされています。

さらに、更新系APIの利用が広まれば、オンラインバンキングで振込手続きをする必要はなく、会計ソフト・経費精算ソフト・給与計算ソフトから、そのまま振込の手続きが可能になります。

政府の方針である「未来投資戦略2017」によれば、2020年6月までに、80行程度以上の銀行におけるオープンAPIの導入を目指すという目標が設定されています。