銀行APIとクラウド会計の連携一覧【随時更新】

銀行APIとクラウド会計の連携について、どの金融機関が対応しているのか? 対応状況を一覧表でまとめておきます。

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銀行API対応一覧表

2018年11月現在

 MF
個人/参照系
MF
個人/更新系
MF
法人/参照系
MF
法人/更新系
freee
個人/参照系
freee
法人/参照系
MTLINK
個人/参照系
弥生/参照系
ジャパンネット
住信SBIネット
セブン
じぶん
三菱東京UFJ
三井住友
みずほ
りそな
北海道
みちのく
秋田
七十七
東邦
群馬
足利
埼玉りそな
横浜
千葉
静岡
第四
近畿大阪
中国
鳥取
伊予
山口
北九州
北洋
京葉
愛知
みなと
もみじ

※1 freeeとMTLINKは参照系APIのみの情報。(更新系のまとまっている情報がない)
※2 MTLINKは個人口座で確認。(法人口座のまとまっている情報がない)

 

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参照系APIと更新系APIの違いとは?
参照系APIは、金融機関の残高や入出金履歴などを外部サービス内で閲覧できるAPI、更新系APIは、外部サービス内から振込などの更新を可能とするAPIです。(出典:マネーフォワード

銀行APIが促進されている理由

金融機関のデータを自動取得できる機能は、クラウド会計の大きな利点のひとつといえるでしょう。

この自動取得の機能では、金融機関のIDとパスワードを用いて連携することがほとんどです。このため、「お知らせ表示」やワンタイムパスワードの影響を受ける可能性があります。

とくに法人口座の場合は、セキュリティのために電子証明書を利用している場合もあり、データへのアクセスを難しくしている事情もあります。(専用ソフトが必要)

このようなID・パスワード方式による取得は、今後、API方式に置き換わっていきます。

API方式では、クラウドにIDやパスワードを預ける必要はありませんので、安全で安定的な方法とされています。

さらに、更新系APIの利用が広まれば、オンラインバンキングで振込手続きをする必要はなく、会計ソフト・経費精算ソフト・給与計算ソフトから、そのまま振込の手続きが可能になります。

政府の方針である「未来投資戦略2017」によれば、2020年6月までに、80行程度以上の銀行におけるオープンAPIの導入を目指すという目標が設定されています。